アジア発南米東岸向けスポット（随時契約）運賃が急騰している。2月以降、商船三井などの海運大手が採算改善に向けて運航本数を削減しており、輸送スペースの過剰感が解消してきた。
日本経済新聞によると、「現在の運賃は指標となる20フィートコンテナ１個あたり2720ドル前後。この３カ月でおよそ３倍になった。各社の運航計画の見直しで輸送能力は４割程度減った」とのこと。主な仕向け先であるブラジルの景気は依然として低調ではあるが、スペース供給の減少が運賃の高騰に影響した。
南米向けコンテナ運賃が高騰
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すべて表示成田国際空港(NAA)が発表した1月の空港運用状況によると、貨物便の発着回数は2500回(前年同月比-39%)となった。新型コロナウイルス禍で落ち込んだ旅客便が回復に向かい、海上輸送の混乱も解消されてきたために減少したが、コロナ禍前の2019年1月と比べると36％増で、1月としては歴代3位となった。貨物量は前年同月比で33％減、19年同月比でも9％減となった。
2023年1月の日本発国際航空貨物取扱量フォワーダーランキングが明らかになった。1位は日本通運で13,272㌧(前年同月比-33.7%)、2位は近鉄エクスプレスで10,209㌧(-30.7%)、3位は郵船ロジスティクスで7,232㌧(-33.3%)、4位は西日本鉄道国際物流事業本部(にしてつ)で3,141㌧ (-35.4%)、5位は阪急阪神エクスプレスで3,106㌧(-39.3%)だった。前月4位
オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)は、ソニーグループと共同で、スマートコンテナソリューションを開発する。ONEにとってコンテナの可視性が向上し、輸送も効率化し、より迅速かつ積極的な意思決定が可能になるという。それによると、ONEはソニーグループ傘下のSony Network Communications Europeと提携し、同ソリューションの開発を共同で行う。顧客企業にも、輸送中の
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